タイ観光ジャンプ指示 ここをクリックしますと「タイのお寺と文化」のサイトのトップへジャンプします。







丸腰での平和論は世界に通用しない我が国特有の亡国論です。この国を亡国に導いてはなりません。

しかしそういう暴論を心底信じ切っているのが日本の左翼です。 閣内にもそういう連中がいるのです。

こんな内閣が、 この国を真っ当な道に導いていくことなど不可能です。 ですから撒き餌をしたのです。

そして目先の利益だけの撒き餌に食らいついたのが、多くの日本人です。 明日の日本を考えよです。






左翼は日本が他国を侵略すると騒ぎます。 逆です。 侵略された時のことを考へ対処すべきなのです。

非武装中立なる陳腐で世界に通用しない論を張るのが日本の左翼です。無責任極まりない連中です。

日本の左翼は日本が自衛力を高めることを何としても阻止し、 支那に奉仕することを旨としています。






たとえ外国の核であっても、 それが日本の領土にあることが支那の侵略を防ぐ現実的な道なのです。

その後アメリカと合意の下で日本独自の核保有を実現する必要があります。 これが生き残る道です。

イスラエル、インド、パキスタンらの国が、どのように核保有国になったか我々は学ぶ必要があります。

核は我国の意思で、発射できる物でなければなりません。これが我が国が侵略されない道なのです。

しかしながら核兵器は実際に使われることはありません。 核を持つことが侵略の抑止になるのです。

北朝鮮とテロリスト達は違いますよ。民主主義の中に暮らす我々とは異なる思考回路を持つ輩です。

そして支那も世界に類まれなる異質の国です。その国が経済力を付け、軍事増強をしているのです。

日本はここずっと軍事予算削減しています。すぐ隣に支那・ロシア・北朝鮮並びに韓国がいてもです。






北朝鮮が、大国相手に丁々発止の外交を巧みに展開しているのは、バックに核があればこそです。

日本は北朝鮮から核攻撃するぞと脅されたらどうするのでしょうか。 いわれるまましかありません。

その時に、 アメリカが日本を断固守ると、 北朝鮮へメッセージを送らなければ、 日本は負けです。

米国は北朝鮮の核武装を実質容認した国です。核保有国に米国が、日本のために参戦しますか。

日本は米国との信頼関係を保ちいざという時に共同作戦が行えるように準備することが大事です。

国防の基本は、 あくまで自国で行うという基本線を忘れてはなりません。 永遠に収奪されますよ。






日本の宇宙技術と核とが結合してこそ、 我が国の外交が成果をあげ、 真の平和が訪れるのです。

日本は綺麗ごとに終始せず、武器輸出三原則の廃止を行い優秀な武器を外国へ輸出すべきです。

日本の軍備には、 アメリカのブラックボックスがあります。 米国の意思が働けば無用の長物です。

日本が優秀な兵器を開発し、それを輸出すれば、その国の防衛を制御することが可能となります。

日本が核保有をすれば世界の日本に対する態度が一変します。侵略を受けることもないでしょう。






米国は、核兵器を持っていない国を持っていると嘘で固めて侵略しました。 嵌められてはなりません。

要するに世界の強国は自国の利益のためなら国際世論を嘘で固めても自国有利に誘導するのです。

地球温暖化も石油枯渇という思い込みも、またCO2排出権問題もすべて西欧列強有利の策略です。

日本の核保有も米国や中国の妨害で、できっこないというのも、 我らの戦後一貫した思い込みです。

理研や原研そして各大学の優秀な頭脳を集めて、核から起爆装置の開発で、核保有は可能ですよ。

IAEAの監視の目をくぐり抜けて、核の材料の確保が難しいです。核保有を成し遂げた国々に学べ。






折しも、新しく政権を取った民主党のトップが国連という場で、温室ガス排出25%減を表明しました。

国内論議も一切なしに、不用意な発言により、 これからの日本の産業界には暗雲が立ち込めます。

産業界のみならず、私たちの日々の生活に直接重大なる影響を与え、日本を困難に貶めるのです。

各国の首脳は内心びっくりしたでしょうが、そういうことはおくびにも出さず、日本をおだて囃します。






エネルギー消費で世界一になった国が、都合がいい時には、開発途上国を装い自衛論を張ります。

そうして我が国の衰退を陰で工作するというのが世界の常道です。日本の首相の頭はお花畑です。

さらに核というカードも持たないと自ら発言しました。外交交渉における切り札を自ら捨てたのです。

軍事力が外交の最大の裏付けであることに、 平和愛好国の日本人は目覚めなければなりません。






厳しい排出ガス規制をしている我が国が、何もしていない国から、 莫大な金で排出権を買う愚です。

21世紀最大の排出権ビジネスに西欧列強が手ぐすね引いて我が国から大枚の金を奪う算段です。

専門家の間では、地球温暖化の原因は、 CO2ではないということは確定事項だとの説もあります。

後20年ほどすれば、この地球は寒冷化のサイクルに入るとの説もあり、 温暖化というのはです。






この件の経済界のトップの発言は当たり障りのないものでした。これでは財界総理とはいえません。

そして財界出身の在支那の日本国大使が、支那へのODA援助を増額せよだと。どういう売国奴だ。

支那は既に衛星すら撃ち落とす事件に成功しています。そんな国が何が開発途上国か。馬鹿者が。

昔は日本の経済は一流と言われたものですが、昨今の様子を眺めていますと、経済も二流化です。

政治家はもう評価に値しません。 世界的にみたら日本はもう左程金も奪えない程に疲弊しました。






新しく権力を得た政権は、 亡国政権というのが最も相応しい呼び名でしょう。 世界の笑いものです。

外国人への地方参政権付与、夫婦別姓、 人権法案と、 この国の伝統を破壊する政策が続きます。

仄聞ですが、民主党の実質的な法案の立案は、核マルとか社青同とかがやっているとのことです。

そう聞けば、上記のような売国法案が、次々と民主党から出てくることにも、合点がいきませんか。

民主党は参院選に負けたにも関わらず、夫婦別姓法案成立を図ろうとしています。家庭破壊です。

民主党はマニフェストへ書かなかった、永住外国人への地方参政権付与もまだ諦めていませんよ。






そんな悪法案に、民主党や進歩的文化人の馬鹿共が、 この国を破壊するために画策しています。

日本のパチンコ資金が政治屋に流れ、この国の行く末を危なくしています。 在日の金が政治屋へ。

菅元総理は、拉致に関与していた関係政治団体に、6千2百万余の金を税金から送っていました。

日本の政治屋には、在日から政治献金を受けていた者もおり、そういう者が党代表に立候補です。

パチンコ業界とつるんでいる、政治屋共の政治資金も洗い出して、 関係する政治屋を辞職させよ。

そうすれば与党だけに終わらない。 御身大切では日本の在日による政界制御を止めさせられぬ。

西田参議院議員、この際そこまでやっていただけないだろうか。 前原だけで終わらせないでくれ。






外国人への地方参政権付与は、マニフェストに書かなかったにも関わらず、 強行するのでしょうか。

外国人への地方参政権付与を、 マニフェストから隠したのは、 事前に知られたくなかったからです。

外国人への地方参政権付与は、主として在日と支那から大挙押し寄せる中国人のための法案です。

この法案には在日が関わる為、カルト集団にコントロールされた政党が賛成する可能性があります。

民主党がカルトに制御された公明党に秋波を送るのも、 参議院での捻じれ解消を目論む魂胆です。

まず撒き餌で釣っておいて、 政権を奪取した後は、 こっちのものだという小沢哲学のなせる技です。






民主党の馬鹿共は、 税金を納めているとか、 友好のためとかいいますが、 馬鹿もいいところです。

地方参政権の付与とか、人権法案は、この国を内部から侵略しようとする、 支那・韓国の謀略です。

支那・韓国政府は、自国人に参政権を与えさせ、その数を増やして、内部から蜂起させる戦略です。

すでに日本人なりすましの在日国会議員もいるのですが、我々にはわからないようになっています。

今回の前原辞任も、 在日に通称名を許しているからです。 通称名を止めさせ戸籍名を名のらせよ。

民主党政権の前閣僚であり、今も党の要職にある男の妻が、 支那人であるという噂もあるのです。

菅総理も在日から政治資金を受けていたのですが、 名前は日本名だったから知らなかったそうだ。

政治資金報告書への記載でも本名であれば、外国人だとはすぐにわかる筈だ。本名を名のらせよ。






公職に就く者には戸籍にある本名を名のらせ、 出自を三代前までは明確にさせる必要があります。

閣僚になれば個人資産の公表が義務付けられる。 それと同じで政治家には出自もはっきりさせよ。

個人情報保護というものの真の目的は、 在日の日本人なりすましを隠すためのものだったのです。

選挙権が欲しければ帰化せよとの論がありますが、忠誠心のない者に国籍を与えてはなりません。

そんなことをすれば生活保護予算が増大し、真に必要な日本人への生活保護ができなくなります。

貧乏な外国人の長期滞在を認める国などないぞ。日本国はどこまでお人好しなのだ。世界の異常。






そして民主党政権の官房長官は日韓基本条約という国際条約を無視した亡国発言をしています。

日韓基本条約により、日韓の諸問題は竹島を除いて「完全かつ最終的に」解決されているのです。

それを無視した、菅総理や千石官房長官のコメントは、中韓両国には願ってもない存在なのです。

我が日本国政府は、個人補償についても行おうとしましたが、 韓国政府がやるからということで金を渡したのです。

したがって日韓基本条約により、 我が国の韓国への謝罪も補償も法的に解決されているのです。

にも関わらず相手から奪えるものがあると思えば、要求を突き付けてくる代表が朝鮮と支那です。






己の好みのイデオロギーでこの国を誤った方向へ導く民主党政権。我が日本の危機の到来です。

やらなくてもいい韓国への謝罪はやっても、 やらなければならない円高対策は、そっちのけです。

未曽有の円高の中で、民主党がやっていることといえば、小沢対反小沢の権力闘争ばかりです。

最大の問題点は、 そういうことを全部他人任せにして、 何もしない、「逃げ菅総理」の行状です。






菅亡国政権の閣僚共は、誰一人として靖国への参拝をせずに、千鳥が淵参拝でお茶を濁しました。

アメリカの戦没者の墓へは参ることができても、自国の戦陣に散った英霊には、参拝できない総理。

外国人への地方参政権は、日本人の反支那、反韓国への感情を更に増幅させ憎しみに変えます。

こんな法律を成立させていいのですか。民主党の実力者は、 まさに亡国政策を行っているのです。

人権擁護法案でも、こんな法律が通れば、人権擁護の名の下に、我々は令状なしで逮捕されます。






地方参政権を得ることで、 自分たちの利益が図れると思っているようですが、 そうではありません。

東南アジアへ進出した華僑は、その国の政治経済の要衝を奪いましたが我々はそうはさせません。

ハワイやブラジルに移民した方々は違いました。 苦労して子孫を日本人の精神の中で育てました。

そこには日本人の誇るべき精神が残されていますが、 肝心の日本ではその精神は失われました。

そして成功した人々も現れその国々の誇り高き日系移民の子孫として、その国に暮らしています。

自国の国防を他国に依存し物質的な豊かさが日本の素晴らしき精神を荒廃させてしまったのです。

日本人でも多くの人たちが移民として他国に骨を埋めましたが、普通の日本人は腰かけなんです。






しかし隣国の場合は違います。その国に根をおろし、 政治経済を金の力で操るまでに増殖します。

そうした華僑達に、反感を抱く祖国の民も多いのです。彼らに我が国を自由にさせてはなりません。

華僑が進出した東南アジアの国々をご覧なさい。政治経済の要衝は全て華人に乗っ取られました。

チベットもキルギスも、支那の共産党独裁のもとで、信仰等のあらゆる自由を奪われているのです。

そうなれば、全てに対して袖の下が要求される国になり下がります。支那人を入れてはなりません。

現に今、支那でも東南アジアでも、 事業展開をしている企業は、 袖の下を常に要求されています。






日本国が支那や半島の人間の意志で、コントロールされるようなことは断じてあってはありません。

中・韓の両国が、このような謀略を我が国へ仕掛ける以上、我々は両国人の排斥を行うべきです。

我が国は、ギャンブルの巣窟であるパチンコを非合法化して、北朝鮮への送金を止めるべきです。

パチンコ非合法化に反対する議員には、金の入りを徹底的に調査し、 公表する必要があります。

支那と韓国は日本人を舐め切って、反支那、 反朝鮮の煙火に油を注ぐことに気づいていません。






日本人と両国人の間に敵対関係がうまれ、折角折り合って暮らしていたのが、破壊されるのです。

もう一部には、支那人が占拠するほどになった公営住宅もあるようです。事態は進行形なのです。

外国人がある国に生活する時、出しゃばった行動は、 長い目でみれば結局不利益となるのです。

我々日本人は、そのことを徹底的に両国人にわからせる必要があるのです。パージが必要です。

そうなった時に、支那は自国人の権益を守ると称して、日本へ攻め込んでくる事態もあり得ます。

さしずめ新潟辺りは格好の攻撃拠点です。 ですから領事館という要塞を造らせてはなりません。

支那はそこまで考えて、領事館の建設を新潟、名古屋へと 要塞 造りに勤しんでいるのですよ。



続けて、 憂国の思い21 をご覧ください。