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戦争は悲惨だ、 だから戦争に備える軍隊を持つべきではないという単純思考から抜け出しましょう。

夏の終戦記念番組のほとんどは、この論調に沿ったものです。国防の真の姿を皆で見極めましょう。

なぜそういう番組を流し続けるのでしょうか。どの放送局が、そういう番組を流しているのでしょうか。






私たちから受信料を徴収し、懲りもせず亡国の売国番組を流し続ける組織が、日本放送協会です。

NHKは今まで素晴らしい番組を作ってきた放送局ではあるのですが、反面売国組織でもあります。

シルクロードという素晴らしい番組がありましたが、NHKは核実験のことに一切触れませんでした。

NHKは『シルクロード』という番組撮影の過程で、かの地における核実験を察知していたようです。

支那のマスコミ操作は私たちの日々の生活の中にまで入り込んでいるのです。 恐ろしいことです。






北朝鮮のミサイル発射を契機にして、 我が国の防衛について国民が真剣に考える時期が来ました。

米軍が出て行った後の日本に今までの平和が存在するとでも考えているのなら、まさに能天気です。

米軍が日本から撤退すれば支那は直ちに日本総攻撃を開始し我が国を侵略します。お望みですか。

何故ならば支那はアメリカ軍の参戦がなければ、 我が国に戦争を挑んで絶対に勝利するからです。






その戦争は必ずしもホットな戦争とは限りません。支那はあらゆる手段を講じてこの国を侵略します。

ですからこれからの支那の戦略は、如何に早く米軍を日本から撤退させるかが第一目標となります。

支那が、アメリカの国債を購入する見返りとして、米軍に日本撤退を求めることはあり得ることです。

アメリカが自国債を隣国に買ってもらうために、米軍の日本撤退を実行することもあり得ることです。






そうさせないために核武装し、 侵略には断固戦うという決意と報復の手段を持つ必要があるのです。

報復手段を持ち、それを侵略国に認識させる ことが今日の核時代に最も有効な防衛手段なのです。

日本は世界唯一の被爆国という感傷から脱して、核保有という現実問題に対処する必要があります。

しかし日本の核保有というのは、 そう簡単にできるものではありません。 国難が待ち受けています。

なぜなら、世界の超大国である米国、支那、ロシアが、 我が国の核保有を絶対に許さないからです。






ですから、米国の北朝鮮政策は失敗だったのです。支那・ロシアの友に核の保持を許したからです。

日本が核保有するとなれば石油も食料もストップするでしょう。 核原料をどう確保するかもあります。

国際原子力機関は、予算の多くを、我が国に核開発の原材料を与えないために使っているのです。

日本人が北朝鮮の人達と同じように貧しさに耐えられなければ、日本の核保有は不可能なのです。

核燃料は勿論のこと、原油や食料の備蓄も、財政破たん状況の中で準備しておく必要があります。

日本が核開発を秘密裏に始めても、米国・支那の両国に察知され国際的な制裁を受けるからです。






インドやパキスタンのような巧みな核開発でなければ、 我が国の核開発は兵糧攻めで失敗します。

核は自己開発が望ましいですが、 自己開発である必要はありません。 保有に意味があるのです。

いざとなった時に、アメリカの核が自衛隊の配下に配備されるような仕組みでも、効果はあります。

核戦略とは、使用することが目的ではなく、 保有することでそれが侵略抑止になるということです。

二兆円もの金があれば世界各国の核兵器が買えたかもしれません。核拡散に反することですが。

条約はいつかは必ず消滅するものです。 守っている素振りで核保有をした方が国益に叶います。

核保有国は自分たちだけの核クラブの存続だけを目論んで他国には保有させない身勝手さです。






私達は知恵を絞って、この国が隣国から侵略されないように、核武装を達成する必要があります。

アメリカが保有する核兵器を、自衛隊が運用する形式でも、意味はあります。知恵を絞りましょう。

そのためには、現実的な手段として、 米国の合意のもとでの核武装しか、 選択肢はないのです。

その目的完遂のための基本的条件とは、米国とのゆるぎない信頼関係の再構築しかありません。

我が国が真剣に核保有の道を行くとなれば話は別です。 問題は察知されないことと、 原料です。

日本人と日本政府にその覚悟があるかです。機密保護のためには国家機密保護法の制定です。

もちろんスパイ防止法も必要です。そうでなければ機密を暴露して利益を得るものが必ず出ます。






米国の核兵器が日本に貸与されても、その核がいざという時に、爆発しないものかも知れません。

米国が日本に核を貸与したとしても裏で支那にあの核は爆発しないと言っているかもしれません。

核は保有に意味があるのですが、現実にはそういう問題もあります。同盟国でも信用できません。

ですから政権交代する度に、外交政策が変わってはならないのですが、 幼稚な日本の政治です。






国際関係というのは、 まさに謀略の世界で、 実際にはキツネとタヌキの化かし合いが現実です。

そうなると、反米・親中国の民主党政権では、日本の核武装は絶対になしえないことは明白です。

そこで、私達一人一人にできることと言えば、次の選挙で決して民主党に票を入れないことです。

私達日本人は、反米政権を倒して、再度親米政権を樹立し、関係の修復を図るしかありません。

日本の核開発は、極秘の内に進められなければなりません。 ですらスパイ防止法が必要です。






沖縄や横須賀の基地が米国の軍事戦略上に果たす役割は、世界平和にとって大変重要なものです。

一方的に我が国がアメリカの軍事的恩恵に預かっているわけではないことを、我々は知るべきです。

今日米国が、日本の横須賀や沖縄の基地を失うことは、米軍の戦略上決定的なダメージとなります。

我が国は、支那とではなく、アメリカとの政治・経済・軍事の面で協力してやっていくしかないのです。

アメリカとの関係を軽視して、我が国の存立はあり得ません。新政権は非常機危険な道を行きます。

11年3月ケビン・メア発言が問題になっていますが、彼の言ったことは当たらずとも遠からずでしょ。

故に沖縄県知事が感情の問題だと発言したのでしょ。 そして米国政府の低姿勢。左翼はニンマリ。






自衛権というのはどんな国家も基本的に持つもので、 集団的自衛権は憲法解釈の問題なのです。

国益を損なう憲法解釈や法解釈は法匪に任せ、 国益のために今何をなすべきか考えるべきです。

現憲法の解釈が厳格に行われたとしても、それでこの国が侵略の憂き目にあってもいいのですか。

ですから順法精神を破壊させないためにも、 今のまま憲法を堅持することは国益にかないません。

現憲法の改正は現実的に不可能です。ですから憲法に規定されていない憲法廃止をすべきです。

現憲法は米国の占領下で成立したものですから、現憲法は無効だとの宣言での改正も可能です。

日本国憲法は、難改性憲法ですから、平成28の参議院選挙で2/3以上の議席奪取を願います。

そうなれば憲法の前文と九条の改正を発議することに一気に持ち込んだ方が得策かも知れません

その前に支那の懐柔を受けた護憲戦力を何としても打倒しておかないと憲法改正はできません。






米軍が日本から撤退した後に、支那の日本侵略が始まると考えるのが妥当な考え方だと思います。

支那は日本が手中に入るまでは、甘い言葉で微笑んでいますが、 チャンスとなれば即豹変します。

仮に日本侵略が勃発しても、 アメリカが我が国を守るなどというようなことは、あり得ないことです。






ドイツは第二次世界大戦で敗れはしたが、独ソ戦線では2500万人のソ連国民が死亡した。 読者諸氏は、 独

ソ戦における最も苛烈な戦場はどこであったかご存じだろうか。スターリングラードでもない。クルスクでもない。

じつはそれは戦争最終局面のベルリン市街戦だったのである。4月15日、ベルリン市内に突入したソ連軍は、

ヒトラーが自殺する4月30日までのわずか二週間のあいだに35万人戦死傷している。ドイツ軍の戦死傷も、そ

れとほぼ同数の三七万人だった。 日本の硫黄島攻防戦などとはレベルがまったく違う。独ソ戦がいかに苛烈な

戦争だったかおわかりであろうか。 ドイツは敗れたりとはいえ、見事な戦いぶりだった。このような戦い方をした

ということが、 敗戦後のドイツ国民の矜持にもつながっているのだ。 日本よりはるかに困難な、 敗戦後の四面

楚歌のどん底状態からドイツ国民は復活し、 東西統合と憲法改正を達成し、 独立国家の誇りを取り戻した 。

『日米開戦の悲劇』ジョセフ・グルーと軍国日本 福井雄三著 (株)PHP研究所 2012年3月29日発行

P.183〜184より 引用






はっきりしていることは、日本が核武装しない限り日本侵略の危機が刻々と近付いていることです。

日本侵略となった時それまでに日本が核武装していなければ日本は確実に支那に負けるのです。

支那の恫喝があっても日本が核武装していれば支那は結局引くでしょう。それが核兵器なのです。






支那に負ければ日本民族は、今のチベットや、ウイグルの人たちと同じ運命を辿るということです。

日本国はこの世から消滅し、 日本省自治区に生まれ変わって塗炭の苦しみの中に暮らすのです。

日本民族の血は漢人によって薄められ、日本の男は強制連行で隣国に連れ去られることでしょう。

そうでなければ、支那へ出稼ぎに行かなければ食えなくなる政策が実施され、日本人は奴隷です。






そして危険極まりない現場で働かされ、日本人の命など、虫けらのように扱われることは必定です。

支那には労働基準法も人権思想もありません。 反抗すれば拷問か反逆罪で処刑されるだけです。

軍事力の強化を行わないのであれば、 あなたの子や孫はこのような人生で一生を終わるのです。

そしてその状態が未来永劫に続くと考えるのが妥当でしょう。 支那に国境を接する国の運命です。






日本民族の血が薄められということは、 日本の女性が強姦され、漢人の子を産まされることです。

妻や恋人が、 無惨にも強姦され、 産みたくもない漢人の子を産まされて、 あなたは平気ですか。

これは小説の中の話ではないのですよ。今現にチベットやウイグルで隣国が行っていることです。

このことが、 何年か前に支那のトップが、 オーストラリアを訪問した時に発言した実現なのです。

もうお忘れですか。 李鵬は豪で「日本は後20年もすれば地球上から消える」と発言したのです。

この時すでに、支那は日本侵略の意図を持ち、着々とその方針に沿って、行動していたのです。






日本はすでに周りを全て核保有国に取り囲まれているのですよ。 こんな状況にあっても平気ですか。

強力な武器を持った国々に取り囲まれた小国の運命がどういうものかは、歴史に学べばわかります。

今まさに我が国日本がそういう危機的な状況下にあるのです。座して支那の侵略を待つだけですか。

私達のこの素晴らしい国の運命は私たちが決めるべきです。米国と支那に決めさせてはなりません。

子供手当という亡国政策をやめて、その財源を国防へ注ぎ込まなければこの国は支那の属国です。






結局のところ、 平和を志向するという思想や政党によってこの国の安全と平和が脅かされるのです。

平和維持というのは、軍事力の増強と不可分です。単なる平和志向は、支那の洗脳によるものです。

軍隊を持たないのが平和だと思い込ませてきた左翼思想が、 この日本に蔓延し、 国難を招きます。

自衛隊は今後、南西諸島へ勢力を注ぐでしょうが、 そうなれば北の防衛に穴があくことは確実です。

そうなれば事と次第によっては、 北海道までロシアが侵略の手をのばしてくる可能性もあるのです。

プーチンは、ロシア帝国の悪名高きラスプーチンの末裔でしょ。 ですからプーチンと改名したのしょ。






今でもあなたの隣には、 軍事力を備えたら戦争になると叫んでいる馬鹿がいませんか。売国奴です。

平和の維持には絶対に軍事力というものが必要だと説く人がいれば、 それが世界標準の考えです。

軍事力なき平和論こそ、 国を危うくする支那からの洗脳政策だと、 一日も早く皆が気付くべきです。

支那が南西諸島を狙いロシアが北方領土を実行支配しているなかで、軍事増強は最優先課題です。

外務大臣が飛行機の窓から我が国の北方領土を遠く眺めても、 ロシアは痛くもかゆくもないのです。



続けて、 憂国の思い15 をご覧ください。